「テレワーク」西野 耕司｜TECHSシリーズコラム

こんにちは。
株式会社テクノア TECHS事業部 関西営業課の西野です。

 

新型コロナウィルス感染拡大にともない、当社においてもテレワークを導入しました。
テレワーク開始から、まもなく1年が経過しようとしています。
本日はテレワークについて少し、お話をさせていただきます。

 

 

テレワークという言葉は、コロナ禍以前からある言葉です。
「テレワーク＝在宅」とイメージされる方も多いようですが、テレワークとは、自宅やサテライトオフィス、カフェなど会社以外で働くというのが本来の考え方です。
コロナ禍以前から、テレワークの導入は、労働人口の減少や生産性アップ・働き方改革などの課題解決の手段、BCP（事業継続計画）対策として注目されてきました。

 

私は、製造業のお客様と共にお仕事をさせていただいています。

製造現場は理論上、テレワークをすることは難しいですが、製造現場以外のお仕事をされている方々からは、テレワークの相談をいただくようになってきました。

 

テレワークをするためにはITツール投資が必要不可欠になります。
TV会議、オンライン商談実施に必要なITツール、社内基幹システム（生産管理システム）をテレワークで使用するための、VPNなどのインフラ整備などが代表的な例になります。

 

しかしながら、せっかくTV会議・オンライン商談ツールやインフラを導入したが、うまく利活用できていないといった残念な声も聞かれます。

今まで対面商談で使用していた販促ツールでは自社のサービス・製品の良さが伝わらない。

紙や印鑑文化の不便さが浮き彫りになり、ワークフローを根本的に見直さなければいけない。

社内システムのデータ共有が不十分で、メール・SNSなどでのファイル交換頻度が増えて社内にいる時よりも転機作業や業務工数が増え、業務効率が下がった。など・・・。

テレワーク実施によって個人のスキルや業務の課題が浮き彫りになった場合、経営者のそういった課題に向き合う「本気度」が重要だと考えます。
テレワークについて基本的な知識を有し、利用者目線での改善や変革の実現に向けた青写真を本気で構想していただきたいです。
TV会議、オンライン商談におけるITツールの利活用やテレワークに関する書籍は最近、多く出版されていますので、そういった書籍に目を通すことは大変有益だと思います。
また、経営者自身で構想ができない場合は、ITコーディネータなど有資格者にアドバイスを求める事も有効な手段だと思います。
ぜひ、経営者様自らが一度テレワークをおこない、課題と向き合い、業務改善、業務フローの見直し、そしてITツールの利活用に積極的に働きかけをおこなっていただきたく思います。