コラム

「全体最適」西野 耕司2021.09.22

こんにちは。TECHS事業部 関西・中部営業課の西野です。

 

本日は、システム再構築における「全体最適」についてお話をさせていただきたく思います。
システム導入検討において、「全体最適」を目指すことは大変重要です。

 

システム化されていない特定の業務があった場合、その業務だけのITツールを選定しがちですが、そのITツールが現在運用している基幹システムと連携できるものかどうかを導入前に必ず確認してください。

連携できないツールが社内にあればあるほど、その情報の伝達には人が介入して転記作業、データを手動でエクスポート・インポートすることになってしまいます。社内の転記作業がどれくらいあるかは、担当者はある程度把握されていますが、あくまで個人での把握であり、組織として把握されている企業は大変まれです。
ぜひ、経営者(管理者)は社内でどれだけの転記作業があるのか、ストップウォッチを片手に調べていただきたいと思います。

 

IT導入補助金2021年においては、異なるプロセス間での情報共有や連携を行うことで補助事業者の労働生産性の向上に寄与するものとして、連携型ツール(連携型ソフトウェア)が新設されました。
まさしく、単一業務の部分最適化ではなく、「全体最適」ができるITツール導入を推奨しているのだと考えます。

 

当社が製造・販売させていただいている生産管理システム「TECHSシリーズ」を例にとってお話をさせていただきますと、営業・製造・購買・設計・経理といった複数の業務を1つのソフトウェアで連携することができます。

複数のプロセスに新しいシステムを同時に導入することは大変なことのように思われるかもしれませんが、先述の転記作業撲滅と、IT化されていない業務のIT化を一度に可能にしてくれます。

 

新しいITツール選びは、現在の業務に対して真摯に向き合えるチャンスです。
IT経営を成功させるには、経営者が積極的に業務と向き合い、「全体最適」の原則に従ってITツールを選定していただくことが重要だと思います。